【終了】第4回GREMOシンポジウム「産学連携で加速する名大モビリティGX・DX」 | イベント

日時: 2024年11月29日（金）
　■ シンポジウム　　　　　　　　　　11：00～16：25（受付開始 10：30）
　■ ポスターセッション・意見交換会　12：10～13：30
　■ NIC 1F 車両実証室自由見学　　　16：30～17：30
場所: 名古屋大学東山キャンパス豊田講堂（名古屋市千種区不老町）

人や物の移動を支える重要な手段であるモビリティを持続可能にするには、製造から利用、リサイクルまでのエネルギーやカーボンニュートラルなどの課題を解決するためのグリーントランスフォーメーション（GX）を推進することが重要です。さらに、輸送効率や生産性、安全性の向上にはAIや自動運転など最新のデジタル技術を用いたデジタルトランスフォーメーション（DX）が欠かせません。

名古屋大学では2011年の「グリーンモビリティ連携研究センター」（旧GREMO）の発足以来、GX・DXに関わる基礎研究から社会実装まで産官学連携で日本をリードしてきました。本シンポジウムではその最新状況をご紹介し、モビリティGX・DXを加速させる新たな産学連携につなげることを目指します。

共　催	名古屋大学未来社会創造機構モビリティ社会研究所名古屋大学未来社会創造機構脱炭素社会創造センター名古屋大学未来社会創造機構マテリアルイノベーション研究所
後　援	名古屋大学卓越大学院プログラム「ライフスタイル革命のための超学際移動イノベーション人材養成学位プログラム（TMI）」名古屋大学未来社会創造機構オープンイノベーション推進室株式会社Tokai Innovation Institute
対　象	モビリティ分野におけるカーボンニュートラル・デジタルトランスフォーメーションにご関心のある企業、研究機関、自治体・支援機関等
参加費	シンポジウム・意見交換会ともに、無料

プログラム

午前の部　「モビリティの未来に資するカーボンニュートラル」
司会進行：中村真季（脱炭素社会創造センター特任准教授）

11:00～11:05　 脱炭素社会創造センターの紹介
脱炭素社会創造センター長　則永行庸
紹介資料

11:05～11:25　 研究紹介１ 　
大気中二酸化炭素直接回収技術の名大における研究開発状況
モビリティのGXには、燃料のカーボンニュートラル化が必要です。大気中の二酸化炭素と再エネを原料とする合成燃料も選択肢の一つといえるでしょう。ここでは、名古屋大学で進めている大気中二酸化炭素直接回収技術の開発状況についてご紹介したいと思います。　講演資料

則永行庸
脱炭素社会創造センターイノベーション部門　教授
（マテリアルイノベーション研究所　兼務）

11:25～11:45　 研究紹介２ 　
次世代電動車（xEV）に要求される電動アクスルの要求技術とそこに求められる各要求技術
次世代自動車の電動化システム（e-Axle、インホイールモータ）の技術動向をSi/SiC/GaNパワー半導体実装技術、センサ応用技術、材料応用技術における各技術階層の視点から議論していきます。　講演資料

山本真義
未来材料・システム研究所附属未来エレクトロニクス集積研究センター　教授
（モビリティ社会研究所先進ビークル研究部門　兼務）

11:45～12:05　 事例紹介１ 　
脱炭素社会に対する自動車の動向と対応策の事例～オープンイノベーションで切り拓く事業転換へのヒント～
脱炭素の潮流の中で、自動車各社から2035年頃の新車販売はEVのみとの表明がありました。しかしこの1年はEVシフトが減速しています。課題の本質はCO2の削減であり、様々な方策の研究開発事例を紹介します。（公開資料はありません。）

酒井武信
オープンイノベーション推進室　プロジェクト・クリエイティブ・マネージャー　特任教授
（脱炭素社会創造センター　兼務）
株式会社Tokai Innovation Institute　執行役員

12:05～12:10　 マテリアルイノベーション研究所の紹介
紹介資料

マテリアルイノベーション研究所長　松尾豊

12:10～13:30
ポスターセッション & 意見交換会

サンドウィッチ等の軽食をご用意します。

脱炭素社会の実現に向けた統合的アプローチ：脱炭素社会創造センターの取り組みと展望
則永行庸、中村真季（脱炭素社会創造センター）

カーボンニュートラルなモビリティを支える：大気中CO2の回収・分離システムと有効利用技術
中村真季、則永行庸、町田洋（脱炭素社会創造センター）

モビリティ革命が脱炭素化を実現するための条件
加藤博和、徐非凡、林龍矢、澤村祐樹、吉村祐樹（環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター　他）

日本の交通・輸送システムへの気候変動影響予測と適応評価
加藤博和、徐非凡、水谷圭宏、岡田康祐、松本和司（環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター　他）

世界首長誓約誓約自治体における取り組み事例〜富山市における公共交通と持続可能なモビリティ「“お団子と串”の都市構造がもたらす未来」を事例に〜
徐非凡、橋本佳奈*、杉山範子、長谷川明子、中山典子（環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター、 *富山市環境部）

脱炭素研究の産学連携
酒井武信（オープンイノベーション推進室／脱炭素社会創造センター）

ナノカーボン材料の機能化を基盤とした次世代エネルギー関連デバイス
松尾豊（工学研究科化学システム工学専攻）

究極の超軽量材料による宇宙・空のフロンティア開拓
上野智永（工学研究科化学システム工学専攻）

HDV用PEFCに向けた高性能・高耐久電極触媒の創成
川角昌弥（マテリアルイノベーション研究所）

高分子材料革新を通じた脱炭素－将来モビリティ向けの次世代構造用接着剤の開発－
野呂篤史（工学研究科有機・高分子化学専攻）

酸化還元反応を利用した電気自動車用熱バッテリー
窪田光宏、小林敬幸（工学研究科化学システム工学専攻）

車室内の空気質の向上を目指したCO2吸収システム
窪田光宏（工学研究科化学システム工学専攻）

AmPlateaプロジェクト：サービス・モビリティと情報技術を活用した孤立・孤独予防プロジェクト
片山晋、米澤拓郎、河口信夫（工学研究科情報・通信工学専攻／モビリティ社会研究所）

次世代運転知能の実現に向けて
本田康平（工学研究科機械システム工学専攻）

人と共生するパーソナルモビリティ：思いやりのあるモビリティに向けて
松林翔太（情報学研究科心理・認知科学専攻／モビリティ社会研究所）

実車両を用いた高齢ドライバ研究
青木宏文、米川隆、青木邦友、平野昭夫、山岸未沙子、名切末晴、小嶋理江、伊藤倫、大橋由美、薄雄斗、水野広、岸浩司、橋本人興、小山勝（モビリティ社会研究所）

ドライビングシミュレータを用いた高齢ドライバ研究
青木宏文、米川隆、名切末晴、小嶋理江、青木邦友、平野昭夫、稲上誠、大島明子、寺﨑浩子、岩瀬愛子、薄雄斗、赤松幹之、高井章治、櫻井徹、瀬川午直、熊澤克芳、立石定芳、水野広、伊藤倫、岸浩司、大橋由美（以上、未来社会創造機構）、松田克巳（株式会社フォーラムエイト）

タッチパネルディスプレイを用いた時計描画テストと高齢ドライバの運転行動との関係
山内さつき、新海裕子、小嶋理江、青木宏文、河野直子、島崎敢（モビリティ社会研究所）

歩行者の横断事故についての一考察
名切末晴（モビリティ社会研究所）

Investigation of physiological indices and driving performance under mental workload of on-field driving
Thanh Tung Nguyen, Hirofumi Aoki, Anh Son Le, Tatsuya Suzuki

ダイナミックマップ2.0プラットフォームのご紹介
先進モビリティサービスのための情報通信プラットフォームに関するコンソーシアム

COI-NEXTマイモビリティ共創拠点の活動紹介
金森亮（モビリティ社会研究所）

名古屋大COI-NEXTプロジェクト（マイモビリティ拠点）における取組み
山田秀昭（未来社会創造機構情報通信基盤研究部門）

人と知的人工物のより良い関係構築のために
田中貴紘（未来社会創造機構 HMI・人間特性研究部門）

歩車混在空間検証デジタルツインプラットフォーム【DiIMo】
山口拓真、伴和徳（未来社会創造機構 TTDCモビリティ社会統合ソリューション研究部門）

社会課題解決に向けた施策の高精度デジタルリハーサル方式に関する研究
小粥勇作（未来社会創造機構富士通-名古屋大学ソーシャルデジタルツイン研究部門／富士通株式会社コンバージングテクノロジー研究所）
姜美蘭（未来社会創造機構富士通-名古屋大学ソーシャルデジタルツイン研究部門）

地域交通をサステナブルに
高﨑晴夫（未来社会創造機構超学際人材育成室）

モビリティイノベーションプログラム～社会の変化を移動革命から読み解く～
高﨑晴夫（未来社会創造機構超学際人材育成室）

株式会社Tokai Innovation Institute（TII）
酒井武信（株式会社Tokai Innovation Institute）

午後の部　「産学連携で進めるモビリティDXプラットフォーム構築」
司会進行：小嶋理江（モビリティ社会研究所先進ビークル研究部門　特任准教授）

13:30～13:35　 モビリティ社会研究所の紹介
紹介資料

モビリティ社会研究所長　高田広章

13:35～13:45　 事例紹介２ 　
基礎研究から開発・事業化を目指した産学連携
状況の急変や複雑性により将来予測が困難な現代において、未知の領域の開拓やシーズの探索からオープンイノベーションによる多企業・多業種連携など、産学連携は企業の研究開発力強化法の一つとしてますます注目されています。ここでは基礎研究から事業化に係る研究開発まで、フェーズに応じた名古屋大学における産学連携の仕組みをご紹介します。　講演資料

青木宏文
オープンイノベーション推進室　プロジェクト・クリエイティブ・マネージャー
株式会社Tokai Innovation Institute　執行役員
（モビリティ社会研究所先進ビークル研究部門　特任教授）

産学連携研究事例１ 　
13:45～14:00　名古屋大学との共同研究および研究部門設置について
企業（TTDC）が如何にして、名古屋大学に大型研究投資（共同研究・研究部門）を決断したのか？その背景と経緯を示します。現在、研究部門設置から3年が経過しました。企業・大学でどのように活動し前進したのかを述べます。　講演資料

吉川正
未来社会創造機構 TTDCモビリティ社会統合ソリューション研究部門　特任准教授
トヨタテクニカルディベロップメント株式会社（TTDC）計測シミュレーション事業本部事業基盤改革部
チーフプロフェッショナルエキスパート（部長格）

14:00～14:20　歩車混在移動空間におけるグローカルな調和をめざして
近未来の移動空間（屋内・屋外）においては、自動車や自転車、歩行者、パーソナルモビリティ等様々な移動手段が混在することが予想されます。人と多様な移動体のインタラクションをグローカルな視点から解析・制御するための学術的チャレンジとDXが果たすべき役割について述べます。　講演資料

鈴木達也
工学研究科機械システム工学専攻　教授
（モビリティ社会研究所先進ビークル研究部門　兼務）

14:20～14:40　交通DXによるフェーズフリー交通マネジメント
交通ビッグデータ等の複数のデータを活用して交通状況を把握し、平常時からイベント時、災害時を含む交通マネジメント施策をデジタルツインにて検討する手法を構築しています。　講演資料

山本俊行
未来材料・システム研究所システム創成部門　教授
（モビリティ社会研究所社会的価値研究部門　兼務）

産学連携研究事例２ 　
14:40～14:50　日本のモノづくりを支える最高水準の物流サービス構築を目指して
当社は機械工具の卸売業として『常に最高の利便性を提供する企業』を目指し、物流の自動化・デジタル化に注力しています。これらの取組みの一部をご紹介しながら、名古屋大学との産学連携への期待値をお話しします。　講演資料

半田尚也
トラスコ中山株式会社物流改革部部長兼物流安全推進部　部長

14:50～15:10　次世代庫内物流のためのデジタルツインと量子最適化
ECの拡大により、物流事業には多くの課題が発生しています。我々は、実際の大規模物流倉庫を対象として、庫内物流のデジタルツインを構築するために、大規模なAIカメラ基盤を構築しました。さらに、得られたデータやシミュレーションに基づき、量子アニーリングに基づく最適化を推進しています。また、遠隔ロボティクスによる人手不足への対応も検討しています。　講演資料

河口信夫
モビリティ社会研究所モビリティサービス研究部門　教授

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産学連携研究事例３ 　
15:30～15:50　不特定多数で混雑する駅環境での更なるロボット活用に向けた検討
駅コンコースのような不特定多数で混雑する環境下において、ロボット活用を更に進めていく上での課題認識や、その解決のために取り組む人流計測・分析やシミュレーション活用、ヒューマンマシンインターフェイスの検討等、名古屋大学と産学連携で実施する内容について報告します。

菱田崚介
東海旅客鉄道株式会社総合技術本部技術開発部　主幹研究員

清水政行
OnClouds株式会社　代表取締役

15:50～16:05　 TMI卓越大学院プログラムの紹介
超学際移動イノベーション人材養成のための産学共創教育・研究体制の構築
移動イノベーションの実現には、幅広い知見・発想を有する超学際人材の養成が求められます。従来型の専門分野に特化した博士学生ではなく、企業・社会からの視座を持つ高度人材の養成を実現するために、新しい産学共創教育・研究体制の構築が必要です。ここでは、TMI卓越大学院プログラムで実施している施策の現状と今後の狙いを紹介します。　講演資料

河口信夫
「ライフスタイル革命のための超学際移動イノベーション人材養成学位プログラム（TMI）」プログラムコーディネーター
モビリティ社会研究所モビリティサービス研究部門　教授

16:05～16:20　 東海国立大学機構VCの紹介
東海国立大学機構／名古屋大学のスタートアップへの取り組み
世界に稀有な規模で製造業が集積され、グローバルなサプライチェーンと結ばれた、60兆円製造圏であるCentral Japan。労働制約社会を迎える中、Central Japan がさらに発展的に変革するためには、産官学金が協力して新し技術・人材・アイディアを形にして行く必要があります。スタートアップエコシステムを通じた産業変革に向けた、大学のスタートアップ施策とベンチャーキャピタルについて紹介します。